PISA

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PISAは、OECD加盟国の生徒の学習到達度調査のこと。Programme for International Student Assessmentの頭文字を採ったもの。OECD加盟国の多くで義務教育の修了段階にある15歳の生徒を対象に、読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーを調査するもので、調査プログラムの開発は1997年から始まり、調査は実際には2000年から始まっている。以後、３年毎に調査することになっている。第1回調査の2000年調査の結果、および第2回2003年調査の結果については、国際報告書をもとに日本国内向けに翻訳した形で国立教育政策研究所が編纂し、ぎょうせいから出版されている。

[編集] 調査の経過

2000年の調査には、32ヵ国（そのうちOECD加盟国28ヵ国を含む）約26万5,000人の生徒が参加した。（前年の1999年には予備調査が実施された。）2002年には、同一内容で、OECDに加盟していないものの調査に協賛する国々11ヵ国で実施されている。2000年の第1回調査のメインは、読解力であった。

2003年の調査では、OECD加盟国30ヵ国を含む41ヵ国、27万5,000人の生徒が、参加した。（前年の2002年には予備調査実施。）しかし、イギリス（イングランド）が調査に充分な数の生徒を集めることが出来なかったため、テストは実施されたものの、統計処理による国際比較の中には含まれていない。（スコットランドは国際基準を満たしていた。）この第2回のメインは数学的リテラシーで、実際に役立つ現実の生活場面を想定した問題が出された。また問題解決能力も今回初めて出題された。

2006年の調査では、52ヵ国が参加する予定になっている。3サイクルの最終回である2006年のメインは科学的リテラシーの予定である。なお、2009年には次のサイクルが始まり、再び読解力がメインとして取り上げられる予定。

[編集] 調査結果の影響

日本の生徒の到達度は世界トップクラスにあると、OECD統計局の担当責任者が日本で公演した際に評価し、またそれは統計的にも認められる結果であったが、当時の中山文科相は傾向としては「学力低下」の方向にあると危機を訴え、学習指導要領全体の見直し、教員の指導力向上、全国学力調査（全国すべての小学5年生と中学2年生が参加）などの改善策を表明した（[1]参考）。なお、これまで2回実施されたPISAで高い平均点を取ったフィンランドには、日本を含めた世界各国からの教育関連使節団が訪ねているが、当地で行われている教育手法は、日本では学力低下の原因と非難を受ける「総合的な学習の時間」と同じであるとの指摘もある。