基礎化粧品

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基礎化粧品（きそけしょうひん）とは、ファンデーション、紅、眉墨といった、メーキャップ化粧品もしくは仕上げ化粧品と呼ばれるものに対して、洗顔料、化粧水、美容液といった化粧品を指す語。

メーキャップ化粧品は、肌荒れ、しわ、しみなど、見せたくない部分を隠す、肌に立体感や色を与えて一時的に美しくするなどを目的とするが、基礎化粧品は、皮膚を清潔にし、健康な状態にするのを目的とし、しみ、しわ等を隠すのではなく、できるのを予防する、または悪化を予防することに重点を置く。

ただし、すでにあるしみやしわを消すといった、生体に変化を与えるほどの効能は化粧品の目的等から逸脱しているため（それほど“効く”場合は、薬品に分類され、化粧品ではなくなる）、あくまでも「予防」のみに限定される。しかし、「予防」効果が、「紫外線による色素沈着の予防」「肌の乾燥や肌荒れの予防」等、明確な有効性が厚生省に認められた場合、薬品に近い効用を持つ化粧品として、「医薬部外品」に分類される。その場合も、効用がおよぶ範囲は、爪や髪などと同様、すでに死んでいるとされる肌表面の表皮までであり、それより下層の真皮層にまで影響を及ぼすことは、化粧品には許されていない。

1990年代後半から、医薬部外品の美白化粧品（医薬部外品の認証を得ていない場合は、「美白」は唱えない）のブームが起きたのも、メラニン色素をつくりシミなどの発生に大きくかかわるメラノサイト（色素細胞）が深部ながら表皮層内に存在するため。美白はギリギリ化粧品の関与や影響が認められる範囲内であり、その効用を（医薬部外品の場合）消費者に訴えることができるのだ。

それに対して、真皮層の変性が大きな要因とされるシワは、化粧品が働きかけることができる範囲を逸脱しているため、「シワ予防」の効能を保持することは化粧品には許されていない。たとえば、シワ軽減の有効性が認められているレチノイン酸はあくまで薬品。化粧品には配合できない。似た成分のレチノールなら化粧品への配合も可能だが、今度は「シワに対する有効性の訴求」は許されない。つまりはシワ予防効果のある化粧品は存在しない（ということになっている）。「シワ」の文言を化粧品広告に使用することは、薬事法違反なのだ。