ヘッジファンド
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ヘッジファンドの正確な定義は難しいが、公募によって一般から広く零細な資金を集めて巨大資本を形成する通常の投資信託と異なり、私募によって少数の投資家から私的に大規模な資金を集めて運用する投資団体のことを指す。
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[編集] 概要
投資の最低額が、日本円で1億円以上とも言われているため、ヘッジファンドの参加者はアメリカで99人以下、日本でも49人以下（証取法で規定する少人数私募の場合の勧誘数上限。適格機関投資家向け私募投信の場合は、人数制限はない）と少人数に限られる。
参加者が限られることから、資本規模は一般の大型投資信託に比べて、それほど大きくない。一般の投資信託は、投資対象や投資手法などが規制され、情報の開示などが義務付けられているが、ヘッジファンドは一般的に私募による投資信託であるため、同様の規制は受けず自由な運用が可能となっている。
ヘッジファンドとは、空売りを積極的に利用して売買益を稼ぎ出す投資（正確には投機）手法をとる投資信託である。投資家の安全を守るとの名目で、投資信託の運用には様々な法規制がなされており、多くの国では投資信託が空売りをすることを禁じている。このためヘッジファンドは法規制のゆるい、いわゆるオフショア 地域に本拠を置く。
また、法規制から逃れるため公募ではなく、私募形式で出資を募るケースがほとんどである。最低投資額は、一説では日本円で1億円以上とも言われており、参加者は極めて少数の富裕層に限られる。
一般の投資信託は空売りが出来ないため、下げ相場では買持ちしている資産の価値が低下し、運用利回りがマイナスとなる場合が多い。ヘッジファンドは空売りを積極的に利用するので、上げ相場でも下げ相場でも利益を上げる事ができ、実際に下げ相場を得意とするヘッジファンドは多い。
リスクヘッジのために開発された各種の金融派生商品（デリバティブ）を駆使して投機的に高い運用利益を上げようとする投資手法をとる場合が多い。金融派生商品は本来、保険つなぎ（リスクヘッジ）のために開発された商品なので、低額な証拠金率で巨額の取引が可能となっている。このため、投下資金に対しての運用利回りが現物取引に比べると3～10倍程度も高くなる（レバレッジ）。もちろん、利益だけでなく損失も同様に3～10倍となり、ハイリスク・ハイリターンな取引となる。
[編集] 投資手法
[編集] 原始的な手法
具体的な投資手法は謎が多いが、ロングポジション（買建て玉）とショートポジション（売建て玉）を巧みに組み合わせ、リスクヘッジをしながら利益を確定していく売買手法を取っている…と言われる。
最も初期のヘッジファンドは、上がりそうな銘柄を買い、下がりそうな銘柄を売るという極めて単純なものであった。思惑通りに相場が動けば、買建て玉しか建てていないときに比べ、より確実に利益を稼ぎ出すことが出来る。
また、売りと買いの両方を仕掛けているので、相場全体の動きがどちらに進んでも、片方の玉がヘッジ（保険つなぎ）となり、損失は最小になるとの考えも有り、ヘッジファンドの名前はこの点に由来する。しかし、買建て玉が下がり、売建て玉が上がる場合も当然あり得るので、このような状況が生じると莫大な損失を出す可能性を秘めている。
同方式は、思惑売買を売り買い両面で仕掛けているにすぎず、売建て玉と買建て玉の価格連動性も考慮していないので、本来の意味でのヘッジにはなっていない。このような売買手法に対して、ヘッジファンドという名称を付けたのは、一種の誤解に基づくものと言えよう。
ただし、売建て玉を利用できる点については相場技法上、多大のメリット（特に短期売買の場合には顕著）があることは事実である。近年では、売立て玉と買建て玉の価格連動性を考慮した方式がとられる場合も多い。現在でも、半数以上ヘッジファンドは、この方式をとっていると言われている。
[編集] 鞘取り方式の手法
上記の原始的なヘッジファンドの次に誕生したのが、いわゆる鞘取りで利益を稼ぎ出す売買手法を取るものである。最もよく知られているのは、裁定取引（アービトラージ）を利用したものであろう。同一の取引銘柄が、複数の市場に上場されている場合、同じ銘柄であるにもかかわらず、価格に乖離が生じることがある。
この場合、一時的にバイアスがかかっても、長期的には必ず乖離が修正されるので、高いほうを売って、安いほうを買っておき、乖離が修正された時点で反対売買を行えば、安全かつ確実に利益を出すことが出来る。また、市場間のバイアスを利用した取引であるため、上げ下げには依存せず相場に動きが無い局面でも利益を生み出せる。
ただし、裁定取引での投下資金に対する利益は1/1000～1/10000程度（0.1～0.01%）と極めて微小なものとなる。このため、レバレッジ比率と売買頻度を高めなければ、高い利回りは望めない。一般的にヘッジファンドのレバレッジ比率は、3～5倍程度といわれている。
1971年のドルショックが引き金となり、マネーは実体経済から次第に遊離して、単なる数値情報と化していった。この結果、実体経済を遥かに上回る巨額のマネーが流通し、マネー自体を売買の対象とする巨大な市場が誕生した。マネー取引は、いまや世界の市場を転々と変えながら、24時間体制で行われるにいたった。これを「グローバル・トレーディング」と呼ぶが、ヘッジファンドは、こうした取引の主体の一形態である。
