ダークファイバ

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ダークファイバとは、電気通信事業者や、鉄道事業者等が敷設している光ファイバーのうち、その事業者等が使用せず空いている線。反対語はライトファイバ、使用しているため光っている線という意味である。

他の事業者がこれを使用できるように、その使用を開放する（他事業者に貸す）義務を敷設事業者等に対して課している事もある。

光ケーブル回線は敷設に伴うコスト（許認可の取得も含め）が高く、敷設に時間もかかるため、回線保有事業者は長期的な需要も見込んだ投資を行い、当座の需要よりも大きな容量を確保しておく場合がある。ここで、需要を超過して未使用状態にあるケーブルが典型的なダークファイバに相当する。

貸す形態としてファイバー単位の「芯線（心線）貸し」の他、IPなどパケット通信系については「帯域貸し」があり、またWDM（波長分割多重）による「波長貸し」もある。

[編集] ダークファイバーの歴史

そもそも日本でのダークファイバーの発想は、全国の駅との通信に国鉄が敷設していた鉄道電話網を利用して市外通話に参入する事を目的とした日本テレコム（現在のソフトバンクテレコム）が起源である（但し、サービス開始に当たっては別建てのネットワークを構築した）。

その後、東京通信ネットワーク（TTNet、現在のKDDI）が「NTT公道論」を掲げ、各家庭、事業者まで結んでいる足回り回線は国民全体の財産＝公道であると開放を強調した。そんななか、総務省のe-Japan重点計画・e-Japan2002プログラムにおいて、余剰している芯線の開放が求められるようになり、NTTをはじめとした大手通信事業者が余剰芯線を開放する事となった。これが「ダークファイバ」である。

さらに、国土交通省や鉄道事業者の一部でも、事業用に敷設していたダークファイバの開放を行ったり、異なる事業者同士が相互接続し、長大なネットワークを構成するようなケースも出ている。あるいは、各地方自治体も独自にダークファイバを提供している。自治体が敷設した物をCATV等に貸し、県全体を1つのネットワークにしてしまう県もある。e-japan計画のもと、地域IX向けとして整備している自治体も多くあり、芯線貸しや帯域貸し、無料貸与・接続なども実施している。