ローマ字論
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ローマ字論とは日本語の主たる表記をローマ字とすべきだという主張、論。 第二次大戦後のGHQらは、日本語に使用される文字数(特に漢字)が異常に多いために日本語の習得は困難であり、それは日本の民主化を遅らせると考え、文字数を減らすために日本語の主たる表記をローマ字とすべきだという主張した。当時の新聞社にも賛成のものが多かった。印字が楽になるからである。
このように主張する人をローマ字論者という。
類似の主張にカナ書き論もある。
その後GHQは日本の識字率の調査を行ったが、識字率が高かったため、結局ローマ字論は実行に移されなかった。